家づくりの基礎知識［環境指針］

環境問題の克服にどれだけ前向きに取り組んでいるかが、企業の競争カを大きく左右しようとしています。廃棄物に対する住民運動、省エネルギー・リサイクルの規制、環境ホルモンのマスコミ騒ぎなどにより、環境への関心が高まってきています。
最近は、新築住宅あるいは改装後まもない住宅で生活する人に眼や喉の痛み、倦怠感、イライラ、アトピーや喘息の悪化など、身体の不調を訴えるケースが多くなっています。それらは「新築病」「シックハウス症侯群」の名で一般にも知られるようになりました。

現代の家の隅々まで使われている合板、塩化ビニルの壁紙をはじめとする新建材、省エネルギーを目的に官民一体となって推し進められている現代住宅の気密化。これらは、アトビー性皮膚炎をはじめとするアレルギー疾患、化学物賃過敏症などの現代病と無関係ではありません。

人類が地球上で生き延ぴていくために最低限守らなけれぱいけないルールがある

家づくりは基本的に、それぞれの趣味、嗜好、価値領域の問題です。木の温かい質感を生かしたアーリーアメリカンの家を作りたいという人もいれぱ、コンクリート打ち放しにスチールなどを多用した家を作りたいという人もいます。中には、安くできるのであれば、材質、構造躯体などにはこだわらないという人もいます。しかし、その個人の価値観を尊重する以前の問題として、われわれ人間が地球の生命体としてこの地球上で生き延ぴていくために最低限守らなけれぱいけないルールも存在するのです。
そのルールとは、以下の２つに集約されます

われわれ人間がこの地球上で生き延びていくために、まずこの二つを認識しなければなりません。

室内環境を一定に保ちながら、使用するエネルギー量を少なくできる省エネルギー住宅

住宅において使用されるエネルギーは、暖冷房、給湯、炊事、冷蔵庫、パソコン、テレビ等の家電製品など、実にさまざまなものがありますが、その大半を占めているのが、暖冷房と給湯のためのエネルギーです。
地球温暖化防止のためにも、この消費量をより少なくするよう、建設省（現国土交通省）では平成11年3月、これまでの住宅の省エネルギー基準を改正して、新しい基準（次世代省エネルギー基準）を定めました。室内環境を一定に保ちながら、使用するエネルギー量を少なくできる住宅は、省エネルギー住宅といわれています。省エネルギー住宅はこの基準に適うものです。

「次世代省エネルギー基準」とは

通称「次世代省エネルギー基準」（以下、次世代省エネ基準）とは、平成１１ 年3月に改正告示された「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断と基準」及び「同設計及び施工の指針」のことです。この基準は、昭和55年に初めて定められ、平成4年に一度改正されていたものですが、21世紀の住まいづくりに照準を合わせて全面的に改正されました。
ここにきて次世代省エネ基準の策定を急がれた理由は、要するに地球環境保全という大命題のためには、省エネルギーと省資源を実践しなけれぱならないわけであり、それは生活の質を落とさずに実践するには日本の住宅の場合、外皮の断熱・気密化の普及・推進が優先されなければならない方策であるというのが、その根幹にあります。
しかし、住宅の省エネルギーということを考えた場合、もちろん断熱・気密化だけが唯一の方法ではありません。単に省エネルギーというのであれば、その手法として建築躯体、設備、太陽熱利用などがありますが、さらにまた、省資源や環境共生ということまで勘案するのであれば、その方法はさらに多くの条件を満たす必要があります。
したがって、地球環境保全とか環境共生、つまりエコロジーということが究極の目標であるからには、省エネルギー基準よりもエコロジー基準やエコハウス基準を作るべきなのです。しかし、エコロジーに関しては定量的な評価がなかなか困難であり、現在のところは省エネルギーだけが計量可能な要素とみなされ、基準が策定されているのです。
このようなわけで、日本では1980年に省エネルギー基準が初めて策定され、その後、1992年に強化され、そして現在ふたたび強化されようとしています。現行の省エネルギー基準と比較して次世代省エネ基準の特徴をまとめると、

1. 期間暖冷房負荷に関する基準が設けられる。
2. 開口部も含めて、外皮め断熟基準が強化される。
3. 開口部の日射遮蔽基準が強化される。
4. パッシブソーラー住宅(ダイレクトゲイン型)の暖房負荷削滅効果に関する簡易な評価法が導入され、当該タイプの住宅が評価できるようになる。
5. 気密性の基準が強化される。
6. 計画換気の概念が導入され、その指針が提示される。
7. 開放型暖房器具の使用、通風計画などに対して、注意事項が示される。

などですが、総じて次世代省エネ基準は「環境との共生」、エコハウスを視野に入れた先見性のある基準といえます。また「環境共生住宅」の要件である、

1. 地球環境の保全（ロー・インパクト）
2. 地球環境との親和性（ハイ・コンタクト）
3. 居住環境の健康・快適性.（ヘルス＆アメニティ）

を実現するための手法や技術は年々多様化・高度化しつつある。それは時代の要請とともに、ユーザーの関心事の順番に従って産業界の対応化が進んできた証でもあります。

少しでも持続可能な生活環境を生み出すために

実際、今われわれが手にできる選択肢としての手法や技術は多彩です。そこで、「先端的」な技術も「伝統的」な技術も同じ土俵で検討し、それらの総合としてバランスのとれた住宅像を描くことが重要です。同時に、発展途上である住まいの宿命として、何を基本的な共通項として持つべきなのか。その上に立ってどのような特徴ある住まい像が描けるのか、そしてできた住宅がどのように機能しているのか、などを検証することなどが求められているのです。
住まいやまちは周辺の環境と関わり合いながら、時とともに人々の暮らしの中で育てられていくものです。そのような持続的な環境と共生する住まい・まちづくりを推進していくためには、完成時の状態を維持しようとする従来の「維持管理」の発想から、とりあえず完成した住宅を時間と手間をかけて育てていく「育成管理」という観点に立つべきです。
戸建、集合、賃貸、分譲など、住宅の形式や所有形態によって、その具体的な方法は千差万別ですが、みずからの巣作りの楽しさを実感し、時とともに熟成する様を味わえる住まい・街づくりの喜びを共有できる場と機会を、フューチャーハウジングシステムズはもっともっと創りだして行こうと考えています。こうして初めて、次代に引き渡せる、少しでも持続可能な生活環境を生み出すことができるからです。